2011年 08月 15日 ( 4 )

 

空中の電波から微量の電力回収

空中の電波から微量の電力回収 紙使ったアンテナで成功

空中の電波から電力を回収するのに使う紙製のアンテナ(右)とセンサー=ジョージア工科大提供
 節電の夏にこんな「発電」法はいかが――テレビやラジオ、携帯電話などが送受信している空中の電波の電力を回収するシステムを米ジョージア工科大のチームが開発した。取り出せる電力はごくわずかだが、センサーを動かしたりすることに使えそうだという。
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写真は神のアンテナ。渦巻き紋様が面白いね。

 銀の微粒子などを含む液をインクジェットプリンターで吹き付けた紙やフィルムでできたアンテナを使う。テレビ局の電波から数百マイクロワット(電気炊飯器の待機電力の千分の1程度)の電力を回収し、温度センサーを動かすことに成功したという。

 最終的に熱として捨てられる電磁エネルギーを活用するアイデア。日本の新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)などの助成で改良を進めてきたチームは「身の回りにエネルギーはいくらでもあるが、これまで誰も取り出せなかった」としている。
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by masashirou | 2011-08-15 23:10  

温泉発電の源泉を活用した発電の実証試験開始

新潟の松之山温泉で発電実験 11月から産総研など
国内で、小規模ですぐ着手できる温泉発電や小規模推量発電が自治体と電力会社が協力して発電計画が動き出した。


資料1)2011/8/11 0:35   日本経済新聞
新潟県内でも小規模の地熱、水力を活用した発電への取り組みが加速している。電力会社などが出資する地熱技術開発(東京・中央)と産業技術総合研究所は新潟県などの協力を得て、十日町市の松之山温泉の源泉を活用した発電の実証試験を11月から始める。

セ氏97度の源泉の熱を活用して小型のタービンを回して発電する。出力は50キロワットで年間約40万キロワット時の電気をつくれる。一般家庭約140世帯分の電力をまかなえるという。
県は昨年2月にまとめた温泉を活用した小規模地熱発電の報告書で、松之山温泉など4つの温泉を発電の候補地として選んだ。県は「松之山での実証試験がうまくいけば、ほかの温泉地にも広げていきたい」(新エネルギー資源開発室)と話している。地熱発電のほかに、県内ではすでに100キロワット以下の小規模水力発電施設が5カ所に設置。上越市では浄水場が、津南町では農業用水の水路が活用されている。
県では民間の事業者や市町村による水力発電施設の設置を促すため、7月にセミナーを開催した。小規模の水力や地熱を「地産地消のエネルギー源」(同室)と位置付け、普及を急ぐ考えだ。

静岡県熱海市で温泉を使い低温度差発電の研究に取り組む。開発者は「発電床」など常識を覆す新たな発電の旗手だ。


資料2)低温度差発電の設備は旅館「日航亭・大湯」にある。徳川家康も入浴したこともある由緒ある湯元だ
 静岡県熱海市は、誰もが知る日本有数の温泉地だ。1934年、東海道本線の丹那トンネルが開通し、首都圏から保養客が押し寄せるようになった。しかし90年代以降、観光客の減少に苦しむ。2006年に財政危機宣言を発した。

 かつてのにぎわいを取り戻すため、温泉を使った発電に取り組んでいる。と言っても、地下深くに井戸を掘り、蒸気でタービンを回す地熱発電のような大掛かりなものではない。

 温泉と水道水の温度差を電気に変換する半導体素子を使い、発電する。低温度差発電と呼ばれる。慶應義塾大学環境情報学部の武藤佳恭教授とともに、この発電システムの実用化研究を進める。旅館などが使わずに捨てている温泉の排水を使う。
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by masashirou | 2011-08-15 10:02  

観光地の滝・温泉… ご当地発電 計画続々

観光地の滝・温泉… ご当地発電 計画続々
自治体・企業 電気を「地産地消」 コスト・効率化が課題
2011/8/11 9:24

 滝や水、温泉など手近な資源を使ったご当地発電の試みが各地で広がってきた。電気の「地産地消」を進めて、火力や原子力といった従来型発電への依存を減らす狙いだ。現状ではコストや発電効率がネックだが、東京電力福島第1原発の事故で再生可能エネルギーへの関心が高まる中、取り組みが一気に広がる可能性もある。

■年間1000世帯分



観光名所でもある曽木の滝を発電に使う(鹿児島県伊佐市)
 鹿児島県伊佐市と建設コンサルタントの日本工営は2012年秋、市内の観光スポットである曽木の滝を使って小水力発電を始める。日本工営が約4億円で発電設備を造り、市は土地などを提供。年間発電量は1000世帯分の年間消費量にあたる354万キロワット時を見込む。

 明治時代、曽木の滝には当時国内で最大級の水力発電所があった。今回も滝の上流に残る発電所の取水口から水を取り、タービンを回す。発電した電力の大半は九州電力に販売。残りは曽木の滝公園の照明に使う。



 富山県内の建設業者らが設立したアルプス発電(富山県滑川市、古栃均社長)は、小早月川から引いた水で最大1000キロワットを発電する計画を進めている。総事業費約11億円のうち約8億円を全国でも珍しい市民出資で賄う計画だ。12年春の運転開始を目指している。

 ご当地発電の試みは原発事故前から行われているものが大半だが、環境エネルギー政策研究所(東京・中野)によると、事故後は発電に関する自治体などからの問い合わせが5倍に増えた。

 温泉地では温泉水の熱を使った温泉発電の試みも。水より沸点の低いアンモニア水などを温泉水で沸騰させてタービンを回すもので、静岡県は下田市、東伊豆町、南伊豆町の源泉計4カ所で、実用化に向けた調査を始めている。温泉水で発電装置を動かすにはセ氏70度の温度が必要。90度あれば理想的といい、13年度の事業化を目指す。

■人の振動利用



藤沢市は庁舎玄関に人の歩行による振動を使って発電する床板を設置している
 人の集まる場所では振動を発電に生かす取り組みが進む。仙台大学(宮城県柴田町)はベンチャーの音力発電(神奈川県藤沢市、速水浩平社長)の技術を使い、人工芝を踏んで電力を作る2メートル四方の装置を開発。芝でフットサルを行うなどの実験を行っている。

 千葉大学と同研究所によると、09年の都道府県別の再生可能エネルギーの自給率は、地熱発電で国内最大級の八丁原発電所(九州電力)がある大分県が最も高く25%。最下位は東京都で0.2%。東京が低い背景には電力消費量が多いことや、活用できる土地・資源が少ない都会特有の事情があるとみられる。

 ご当地発電にとっては効率とコストも課題となる。仙台大が最初に作った人工芝は50センチメートル四方を1分間踏み続けて、発光ダイオード(LED)電球1個が2.5秒光る程度。現在、発電効率の改善を続けている。伊佐市の小水力発電も採算ラインに乗せるには、再生可能エネルギーで発電した電力を電力会社が固定価格で買い取る「再生エネルギー特別措置法案」の成立が欠かせない。
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by masashirou | 2011-08-15 09:57  

大分で地熱発電所調査 

九電:大分で地熱発電所調査 九重町所有の井戸を活用、14年度にも運転開始

 九州電力は、大分県九重町にある町所有の地熱井戸が地熱発電に活用できるかどうかを今年度中に調査する方針を決めた。町などの協力を得て、早ければ14年度にも運転開始を目指す。九電としては96年11月運転開始の滝上発電所(同町)以来の新規地熱発電所となる。

 国内では99年の東京電力八丈島発電所以来、事業用の地熱発電所は新設されていない。福島第1原発事故以降、再生可能エネルギーが見直される中で、地熱発電の開発に弾みがつく可能性もある。

 九電などによると、井戸は町西部の菅原地区にあり、NEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)が熱水利用発電プラント開発などで掘削した調査井戸のうちの3本。88年度には2本(深さ811~870メートル)から蒸気と熱水が噴出し、水より蒸発しやすい液体を使う地熱バイナリー発電方式で5000キロワットと2000キロワットの発電出力が確認された。NEDOは調査後の03年、町に無償で譲渡した。

 町は蒸気・熱水を地熱発電や農業などに有効活用しようと調査を依頼。九電は技術協力する形で井戸の損傷、劣化状況や周辺の温泉などへの影響を調べる。蒸気・熱水量を把握して事業採算性なども検討する。事業化の見通しが立てば、周辺の住民や温泉業者、地権者らの同意を得たうえで着工したい考え。

 町が井戸を所有し、発電・熱供給施設の建設、管理は九電が行うとみられ、電力会社と自治体が協力して運営する初の地熱発電所となる可能性もある。

 九電の地熱発電出力は東北電力に次ぐ規模で21万2000キロワット。九電全発電出力の約1%を占める。【中園敦二】

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 ■ことば

 ◇地熱バイナリー発電
 80~150度の蒸気・熱水で沸点の低い液体を加熱し、その蒸気でタービンを回す発電方式。通常の地熱発電は蒸気を直接利用してタービンを回しているが、水よりも蒸発しやすいペンタン(沸点36度)などを使うと、比較的低い温度の蒸気・熱水で発電できる。国内では九州電力八丁原発電所(大分県九重町)に国内唯一の施設(出力2000キロワット)がある。
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by masashirou | 2011-08-15 09:54