講演タイトル「老子の陰を転じて陽とする陽転思考法のすすめ」

講演タイトル「老子の陰を転じて陽とする陽転思考法のすすめ」


A)時間は未来から流れている。ビジネスの成功は未来からやってくる!

1)時間を未来から過去へと逆向きにする方法を学ぶと、ビジネスは成功する!
2)幸運を呼び寄せる幸福脳を創ろう!
3)陽転思考の極意を体得しよう!
4)自分の隠された能力を信じる力
5)宇宙誕生と自分が誕生した秘密がわかるとやる気と勇気がわいてくる




B)陽転思考から日本の実像をみると未来が見える

日本の国家破たんの危機をテレビの経済評論家たちが喜々として語っている。本当に世界の中で日本が一番危ない国であるのか調べてみた。調べてみると、マスコミの伝える情報とまったく異なる日本の姿が見えていきた。どうも日本のマスコミの語っている情報はかなりアメリカの国益に貢献するように、(つまり、アメリカ国債を購入させるように)日本の莫大な個人資産を海外に投資させるためのバイアスのかかった世論操作であると思える。地球温暖化のデータの過大な危機をあおるデータねつ造の疑惑のニュースが今ニュースから報道されている。9・11テロもアメリカ政府の自作自演という検証がなされている。次第にアメリカの日本マスコミ支配のほころびがインターネットの飛び交う時代にはすこしずつ出てきているようだ。次のニュースも日本では無視されたニュース。
11月27日、スイスの素粒子加速装置の実験で、陽子と陽子を光速で衝突させる実験が成功した。日本のマスコミではほとんど報道されなかったが、

エネルギーを発生することなく二つの陽子がこの世から消滅した。科学者の間で衝撃的ニュースとして受け止められている。つまり、別の世界5次元の世界に物質が移動したのである。つまり、この世の物質が消滅しないで別の次元の空間に移動したと解釈される。あの世の存在と永遠の物質が証明されたのである。このことから欧州の宗教界の受ける衝撃は計り知れないものになる。何らかの根源物質、つまり、魂が永遠に存続するということが明らかになった時代の経済、政治、国家、宇宙、幸福、健康、お金などすべての見直しが行われる時代の到来。大変面白い時代に我々は生きているのかもしれない。唯一この激変の価値観に自然に対応できるのは老荘哲学にのみであると思える。そして、老荘的な柔らかさと優しさを持つ国は日本である。2012年から、世界の経済・政治の中心が東アジア連合地域(ユナイテッド・イースト・アジア)に変わる。日本は再び、アジアに戻る。「脱欧入亜」する日本の変動のなかで、九州の役割はますます重要になるだろう。
皆様も質問形式で日本の本当の姿を読み解いていただきたい。では、始めます。

問題1
日本政府はバブル絶頂期の1990年当時、国連加盟の192ヶ国に、つまり、世界中にお金を貸している世界一の債権国(お金を貸している国)であった。しかし、この失われた20年に及ぶ不況により日本の経済は破綻寸前まで追い込まれている。日本の政府予算は約80兆円である。税収は約50兆円。政府の毎年30兆円に及ぶ赤字国債のほとんどを欧米諸国のファンドや著しい成長を遂げる中東諸国の政府や中国政府に購入してもらい維持している。この状態が続くと、外国が日本の国債を売ると、日本は破綻して、南米のアルゼンチンやアジア危機の韓国のようにIMFの管理下に置かれる経済破綻国家となる。一刻も早く赤字国債依存の体質を抜け出し、税収とバランスをとれた健全な財政運営をすべきである。日本政府の借金は1990年では、294兆円、それが2007年では962兆円に膨張した。これは、今、日本に誕生した赤ん坊は1人あたりの借金665万円を背負うという不幸な運命を持たされるのである。いずれ日本国民はこの膨れあがる政府の無計画な借金地獄で破綻する。

正しいか?間違いか?お答えください?

答え:日本の国債はすべて円建て。96%が日本人及び日本企業が購入している。借り入れは円建てであるので、紙幣を印刷すれば返済できる。海外から購入は4%未満。ロシア、韓国やアルゼンチンはドル建て。ほとんどが海外のファンドが購入。破たんした国家に緊急融資をするIMFに人類史上最大の融資といわれる資金1000億ドルを2009年2月13日に、提供したのは日本のマスコミが世界で一番目に破たんすると報道する日本である。ちなみに、それにより、現在のIMFの資金は2000億ドルから3000億ドルにまで回復したのである。このニュースも日本のマスコミはほとんど伝えず、むしろ酩酊した金融担当大臣中川氏の会見ニュースのみを大きく報道した。(ある同行した役人と親しい人物から薬物を入れたワインを飲まされたとの噂がある。中川氏はアメリカ国債の購入を拒否していたため・・・・事実中川氏失脚後アメリカの国債購入は再開され、金額も増額されている)日本は世界で最大の国家破たんを救済する責務を負うことのできる唯一つの国である。また、生まれた子供が背負う借金についても、国民が政府に対して1人あたり665万円を貸しているのであって、(しかも、この数字の計算式には国家レベル、また、民間企業と比較しても世界一の規模を誇る日本政府の金融資産510兆円を考慮していない。本来は差し引くべきである。)国民が借金をしているのではない。国民がお父さんとすると、政府は奥さんで、お父さんがお母さんにお金を貸しているのである。お父さんが家出をして離婚しない限り、(つまり、日本人が日本という国に住むことを放棄しない限り。また、財政赤字で破綻した地方自治体には紙幣を印刷する権利がないので破綻する。)家は崩壊しない。外国(よそのお父さん)からは4%しか借りていない。しかも、借金は奥さんが作った通貨である円で、全額借りているのでいつでも奥さんが内職して日本銀行という子供経営する会社に依頼して、紙幣を印刷して返せる。ちなみに、一万円のコストは16円である。国というのは国民がいる限り永遠に続く存在である。

問題2
日本政府の借金は1990年では、294兆円でした。2007年では962兆円に膨張しています。その金利負担は著しく増加して、財政を圧迫している。
金利負担だけで、2007年から税収を超えている状態になっている。
正しいか?間違いか?お答えください。

答え:1980年の金利8%が2010年までに1.5%まで下がり、政府の金利負担は減少している。


問題3
バブル絶頂期の1990年で271兆円という世界でも最高の資産を保有していた。日本政府の資産は、2007年では、バブル経済がはじけて、先進国でも最低レベルにまで落ち込んでしまった。また、日本が海外の保有する海外純資産も、2008年には中国、スイス、ドイツや英国に抜かれて、第5位。バブル絶頂期の1990年には52兆円あった純資産はわずかに2兆円にまで収縮してしまった。
正しいか?間違いか?お答えください?

答え:驚くことに、2007年政府資産は510兆円と増加している。政府金融資産としてはアメリカを抜き世界一。
また、2008年度の対外純資産ランキングは、第1位、日本が250兆円(過去最高、1991年以来17年連続世界最大の債権国記録更新)、第2位ドイツが107兆円、第三位中国78兆円、第4位スイス55兆円、ちなみに、カナダはマイナス18兆円、英国はマイナス80兆円、アメリカは世界最大借金大国で302兆円。

問題4
バブル絶頂期の1990年の日本政府・企業・個人の全体の収支は純資産52兆円のプラスでした。しかし、失われた20年といわれる長い不況が続いた2007年の日本の収支は大幅なマイナスとなってしまった。その金額はマイナス282兆円という天文学的金額となっている。
正しいか?間違いか?お答えください。

答え:マイナスではなく、プラス282兆円純資産。増えた理由は個人資産が1017兆円から1490兆円となり、473兆円が増え、負債増加分44兆円を引くと、プラス429兆円。
政府が資産を239兆円増加させ、負債増加分(国債発行)668兆円を引くと、マイナス429兆円。
企業が純資産661兆円を増加させ、負債増加分431兆円を引くと、プラス230兆円。
合計すると、日本国全体では、企業の純資産増加分230兆円だけがとプラスとなる。1990年の純資産52兆円が増加して282兆円の純資産となるのだ。この20年不況のなかで、企業は企業内に230兆円をため込み、個人もお金を使うことなくせっせと473兆円の貯蓄に励んだのだ。企業は、リストラや人件費をカットし、設備投資をせず、内部留保や、借金返済にはしり、個人も不安な情報の氾濫から貯蓄に回したために、GDPは増加しなかった。アメリカの指令で、日本人を不安にする情報操作が行われて、お金が海外に向かって流れる仕組みを作られたとしか思えない。

問題5
日本は資源に乏しく、日本経済は、世界一、輸出と輸入に経済を依存するに頼る国である。国民総生産(GDP)に対する貿易による比率は日本が75.1%、ドイツ71.8%、中国66.6%、ロシア44.1%。英国38.3%。特に日本は世界一の外需依存の代表的な国であるから、円高になると、輸出産業が壊滅し、日本経済は崩壊するので、円安を死守しなければならない。

正しいか?間違いか?お答えください。

答え:実は、意外にも、日本の国民総生産(GDP)に対する貿易による比率は、世界一低いアメリカの22.5%に次ぐ低い比率で、世界2位28.5%(輸出が15.5%、輸入が13%)である。
問題のなかの75.1%という数字は韓国の数字である。また、GDPは輸出と輸入の差額のみが計算されるのでGDP寄与率はわずかに2007年度で1.7%、2008年度では0.14%でしかない。日本のGDPはほとんどが内需で、とくに民間消費が58%をしめている。一億人の人口規模を持つ内需立国の先進国は世界にアメリカと日本のみである。ちなみにアメリカは貿易で毎年赤字であるが、日本は1971年以来、貿易黒字が40年以上続いている世界でも珍しい国である。日本は輸出と輸入が拮抗していて、その差額がプラスであれば貿易黒字、マイナスであれば貿易赤字となる。その差は1.5%~2.5%で、円高にふれても円安にふれても諸外国に較べて、為替変動により、最も影響が受けにくい体質を保有する国である。また、自国の通貨が高くなり、(つまり円高で)、国が崩壊したという事例はいまだかつて無い。国家破綻する国の通貨が著しく下落して国家破綻する事例は山ほどある。それはどんなに紙幣を印刷しても海外から必要な資源を輸入が出来なくなるからである。

問題6
日本の治安は先進国で、この20年で最も犯罪が増加している国である。海外の先進国では好景気により、犯罪が減少傾向に有るのに対して、日本だけが長引く不況により、特に少年犯罪は著しく増加している。アジア諸国から流入する犯罪者により日本の凶悪殺人事件は著しく増加している。
正しいか?間違いか?お答えください。

答え:日本だけが犯罪が減少している希有な国である。マスコミが理想の国として報道するスウェーデンが、犯罪率が急増している国の第1位。英国やドイツなどの欧米諸国は1960年代から1983年までに犯罪率が2~3倍に急増している。しかし、先進国では、日本だけが戦後一貫して減少を続け、半減している。加害に基づく傷害及び死亡人員も1984年の1200人から2004年の600人まで半減している。少年の凶悪犯罪も2003年2000件から2007年1000件まで半減している。2003年の刑法認知総数275万件が2007年の200万件に減少している。凶悪犯罪件数14000件も2007年の9000件と減少している。
警察官僚は予算獲得の為にマスコミを使い国民に不安を助長するキャンペーンをしているとしか考えられない。

問題7
この20年の間に、世界中の国が健全な政府の財政を維持するために毎年、赤字国債を減少したのに対し、日本政府だけが赤字国債を毎年支出したために、世界で最も国家破綻に近い国となってしまった。

正しいか?間違いか?お答えください。

答え:世界中の国が日本と同じように政府債務を増やしている。日本が問題になっているのは唯一GDPが増加していないので、政府債務とGDP比率が増加している点である。政府の予算を削減したためと内需を刺激する政策が連動していない失策によるものである。1983年を100とすると、2007年では、フランスが700、イタリアが700、日本が500、アメリカが450、ドイツ、カナダが400とすべての国が政府債務を増加させている。

問題8
日本の食料自給率は39%と40%を割るという危機的状況である。欧州の先進国に較べるとその異常な低さは国家的安全保障の面でも大きな問題である。食料自給率を英国なみ(60%)にするためには30年以上かかる。日本の農業の所得は勤労者の所得に較べて1970年以来低い水準であることが大きな農業再生の障害になっており、若者への農業継承の大きな問題になっている。
正しいか?間違いか?お答えください?

答え:日本と韓国だけが食料をカロリーベースの自給率方式を採用。そのために野菜などのカロリーの低い農作物はカウントされない。世界は価格金額ベースの食糧自給率で計算している。価格ベースで日本の自給率を計算すると、58%となり英国とほぼ同じである。農業従事者の所得は1970年頃から勤労世帯と較べると、120~130%となっている。
農水省官僚の予算獲得のために農業が貧しい、自給率が低いというキャンペーンをしている。今年の予算では1%の自給率アップキャンペーン予算2500億円が追加された。

問題9
2008年に始まる世界同時金融不安の影響で対岸の火事だと思われたが、結果として日本の株式市場がアメリカ株式市場以上に下落した。欧州に較べて、日本経済の受けた不良資産の規模は大きく、日本経済の回復は世界でも一番遅くなると予想されている。

正しいか?間違いか?お答えください。

答え:IMFの不良債権推定値(2013年まで)試算では、日本が一番、不良債権が少ない。日本 14兆円。アメリカ 260兆円。欧州 115兆円。バブルに踊った世界の多くの国が債務返済や不良債権処理を優先しなければならない。しかし、日本のみが過剰債務の処理をすでに終えている。世界でいち早く景気回復する国になる。

問題10
世界中のインターネットのブログで使用されている言語は英語が最も大きく、次は中国語、スペイン語、韓国語である。世界でインターネットブロードバンド普及が韓国よりも遅れた日本は、日本語は韓国語より使用度が少ない。

正しいか?間違いか?お答えください?

答え:一位が日本語で37%、第二位が英語で36%、第3位が中国で8%、イタリア語が3%、スペイン語が3%、ロシア語が2%。フランス語が2%、なんと、インターネットの世界のブログでは人口1億3千万の日本が第1位である。


問題11
アメリカの調査会社が2008年に行った世界各国の革新性ランキングは公表された。第1位はアメリカ、二位がドイツ、三位が中国となり、かつて技術立国として革新性が一位であった日本は7位と落ち込んだ。それを裏付けるように、日本の特許使用料の収支(海外に支払う特許料から日本に支払われる特許料の差額)は1990年度をピークに、下がり初めて、2004年では、収支が2000億円あったが、2008年では1000億円となった。
正しいか?間違いか?お答えください?


答え:日本の革新性ランキングは第1位。第2位はノルウェイ。第三位はスウェーデン。第4位がオランダ。罤五位がデンマーク。特許収支は増え続けて、2007年では、7800億円、2008年では8400億円を超した。

問題12
日本の庶民は慎ましいので、最大の娯楽はテレビである。従って、日本の娯楽の王様はテレビ業界で、年間売り上げが25兆円、次が世界第2位の規模を誇る音楽業界で、3500億円、次が映画業界で洋画と邦画で合計して2000億円、庶民の娯楽の代表選手のパチンコ業界で1000億円である。日本政府は最近、ナショナリズムや右翼保守勢力の台頭の影響で、海外派兵や軍事大国を志向する日本は、軍事費を増加して、庶民の生活や暮らしを圧迫し、こうした動きはアジアの緊張を増加させている。
正しいか?間違いか?お答えください。

答え:実は、テレビとパチンコは逆である。パチンコ業界は25兆円~30兆円?脱税があるので不明。
民放テレビ業界の売上げは、わずかに2.3兆円である。(NHKは7000億円)つまり、商業テレビ業界の約12倍の売上げがパチンコ業界に流れている。
軍拡していると報道される日本の国防費は年々減少している。世界4位であった日本の軍事費は、2008年の日本の国防費は世界7位の4.6兆円まで下落した。格差社会の到来で、貧困にあえぐと報道される日本の庶民は国防費の5倍をパチンコに使っている。世界最大の軍事力を誇るアメリカの2008年度の軍事費60兆円の約40%、2008年度の中国の軍事費は世界2位の8.5兆円、核大国のロシアの2008年度軍事費は世界3位の5.8兆円であるので、軍事大国中国やロシアの約3~4倍のお金をパチンコ業界に使っている。
また、日本政府の赤字国債が30兆円・年であるから日本人がパチンコの費用を国債に投資すれば赤字は5兆円に縮小する。いかに日本人の庶民が世界的に豊かであるかこの数字から読み取れる。

問題13
地球温暖化が進むとほとんどの先進諸国の大都市が水没する。今回の温暖化は人類が初めて経験する規模の異変である。生命は温暖化した地球ではほとんどの生命は絶える可能性がある。この温暖化を防ぐためには、二酸化炭素を排出しない、石油を使わないエネルギーである原子力発電が最も有効である。

正しいか?間違いか?お答えください。

答え:10世紀から13世紀に温暖化の時代があった。今、深い氷河の下に眠るグリーンランドと呼ばれている北極の大地は、その名前の通り緑溢れる大地であった。欧州はこの温暖化により穀物が豊作となり、十字軍の遠征する原動力になった。地球上の生命の50%は地表面積が3%に過ぎない赤道付近に生存している事から判断されるように、温暖化は生命維持にとって有効である。むしろ寒冷化こそ生命を危険にする。
また、世界中の国が京都議定書を守って、二酸化炭素を削減しても、100年後の温度上昇予想温度である4度を0.04度しか下げることしかできない。
地球は14世紀から19世紀まで地球は寒冷化した。寒冷化した19世紀末から20世紀末までに、温暖化傾向にあるといっても、平均0.74度上昇しただけで、人類にとって脅威であるとは言えない。
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by masashirou | 2010-01-16 18:01  

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